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日本と中国を、どのようにして戦争に突入させるか [無断転載禁止]©2ch.net

1 :南混団副司令 空将補 渡邊博史:2016/04/30(土) 14:29:08.97 ID:W7nxHj39
2005年10月25日、26日、AEI・アメリカン・エンタープライズ・インスティテュートが主催して、
日本の国会議事堂裏のホテル、キャピトル東急で、
「政策研究集会」が開かれた。テーマは、
「日本と中国を、どのようにして戦争に突入させるか、そのプラン作り」
である。
 テーマは「有事、戦争に、どう対処するか」では無く、
「中国と日本を、どのようにして戦争に持って行くか」である。
 以上は裏付けが取れた正確な情報である。
「ジャーナリスト 上杉隆さんのブログ」 に全員の名簿が掲載されています。

2 :南混団副司令 空将補 渡邊博史:2016/04/30(土) 14:29:36.30 ID:W7nxHj39
驚愕のリストです。
10月25日(火)
クリストファー・デミューズ(AEI理事長)
ジョセフ・R・ドノバンJr.(在日米国大使館首席公使)
前原誠司(民主党代表)
リチャード・ローレス(米国防副次官)
長島昭久(民主党「次の内閣」防衛庁長官)
アーロン・フリードバーグ(米プリンストン大学教授)
ダニエル・プレッツカ(元米上院外交委員会近東南アジア担当上級専門スタッフ/AEI外交防衛政策研究副部長)
額賀福志郎(元防衛庁長官)
石破茂(元防衛庁長官)
鶴岡公二(外務省総合政策局審議官)
ジョン・ヒル(米国防次官補室部長)
ダン・ブルーメンソール(元米国防総省・国際安全保障オフィス上級部長/AEI研究員)
ティモシー・ラーセン(在日米軍副司令官/少将)
金田秀昭(三菱総合研究所主任研顧問)
リチャード・ウィアー(米大統領国家安全保障会議統合参謀本部/中佐)
山口昇(防衛研究所副所長/陸上自衛隊陸将)
トーマス・ドネリー(米議会・日中安全保障検討委員会委員/AEI研究員)
安倍晋三(自民党幹事長代理)
10月26日(水)
トーケル・パターソン(元米大統領特別顧問/元国家安全保障会議アジア担当上級部長)
リチャード・J・サミュエルス(マサチューセッツ工科大学《MIT》国際研究センター所長)
佐藤達夫(三菱商事執行役員宇宙航空本部長)
ニコラス・エーベスタット(米国立アジア研究所顧問/AEI政治経済部門議長)
阿川尚之(慶応大学総合政策学部教授)
ケント・カルダー(ジョンズ・ホプキンス大学東アジア研究所/朝鮮半島研究所所長)
久間章生(元防衛庁長官)
必読!『昭和史からの警告〜戦争への道を阻め』 -船井幸雄&副島隆彦- ビジネス社
安倍晋三の行為は、外患誘致罪が成立する!

3 :名無しさん@お腹いっぱい。:2016/05/06(金) 09:28:34.44 ID:Gbk+c32z
みずほどこで買うか迷ってる。
もう底なのか?
買って大丈夫か?

4 :名無しさん@お腹いっぱい。:2016/05/08(日) 10:18:57.22 ID:3KFvSgAt
>>2
石破、額賀の名前があるのが不気味で嫌な感じだな。

マイナンバーで資産を把握
→憲法改正→9条議論のどさくさに紛れて基本的人権と財産権を削除
→日米中の上級国民が密かに話し合って八百長で中国と戦争
→「緊急事態条項」と称して日本の庶民の資産を取り上げる
→公務員の給料UP+富裕層や大企業もパナマ等を経由して海外資産を増やす

という計画があるなら、庶民は株どころではないだろう。


日本側とアメリカ側の参加者は、双方合意の八百長の戦争のつもりで、
あくまで日米中の上級国民が日米中の一般国民から資産や労働力を搾取するための戦争のつもりでも、
中国側は本気で領土を盗りにくるだろう。

日本が占領されて、香港やマカオのような中国の特別行政区になったら日本株はどうなるのだろう?
(第一公用語は日本語。天皇制は維持。ちなみに香港では、消費税や株の配当や譲渡益の税金はゼロ)

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